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『2020年 注文住宅動向・トレンド調査』発表  検討者は、コロナ禍を受けて「エリア選びの重視点」「希望の間取り」に変化の兆し

2020年11月19日
株式会社リクルート住まいカンパニー

株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都港区 代表取締役社長:淺野 健)は、注文住宅の建築者・検討者を対象に調査を行いました。2020年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

<調査トピックス>

1検討者について

検討きっかけ・種別・エリア選びの重視点等の変化

●検討者(首都圏/新規建築)のきっかけとして「いつかは一戸建てに住みたいと思っていた」(21.3%)が前年より4.2ポイント増加し1に、「家が手狭になった」は2年連続増加し2に。一方、ライフステージ上のきっかけ(結婚・子どもの誕生・成長)は前年より減少。(P6)

●検討者(全国)の並行検討種別では、「一戸建て(新築建売)」、「一戸建て(中古建売)」の並行検討者が前年より各4ポイント程度増加。(P7)


●検討者(首都圏/新規土地取得者)では、エリア選びの重視点として、前年に比べ「最寄駅からの距離が近い」が9.0ポイント、「治安が良い」が7.3ポイント、「職場との距離」が7.1ポイント低下。(P8)

取り入れたい間取りの変化

●検討者(首都圏)が取り入れたい間取りとして、「ウッドデッキ」「回遊動線」「高い天井高」「広いテラス・バルコニー」「吹き抜け」など空間を意識した間取りの希望が増加。(P9)

●労働時間のうちリモートワークが占める割合が70%以上の人(検討者、全国)では、リモートワークを意識して「仕事用の部屋」を取り入れたい人が47.0。(P11)

検討方法の変化

●検討方法として、住宅展示場訪問率とイベント参加率はともに低下。いずれも1社もない」が4ポイント以上増加した。(P12)

●検討者(全国)では、自宅等から行う検討方法として、「電話」「担当者が自宅に来て」「メール」を2割以上の人が利用。「チャット」「画面共有機能(Zoom等)」も1割程度が利用。特に、検討者(首都圏)では、全国に比べ「電話」「メール」「チャット」「画面共有機能(Zoom等)」等、『メディアを使った双方向コミュニケーション』が5~6ポイント程度多く利用されている。(P13)

●自宅等から行う検討方法を利用する理由としては「感染リスクが低い」ことよりも、「移動等の労力が少ない」「時間の都合がつきやすい」といった利便性をあげる人が多い。(P14)

防災対策への意識

●検討者(全国)が取り入れたい防災対策で、「地震に強い地盤」「地震に強い構造」の『地震対策』に次いで、「水害が起きづらい土地」が前年よりも+12.2ポイントと大幅に増加して3位に。(P15)

2 建築者について

●建築者(全国)の建築費用(土地代除く)は平均2,879万円。2年連続増加傾向にあったが、今年は前年より23万円減少。一方、建築者(首都圏)では平均3,065万円で前年より31万円増加。(P17)

●建築者(全国/ZEH認知者)のZEH導入率は21.8と前年より増加。過去5年では最高の導入率。(P20)


本件の詳細はこちらよりご覧ください。

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