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"気づき"のある新企画で
読者の心を動かしたい。

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  • 2015年5月15日

ネットビジネス統括部 編集部 分譲マンション情報誌グループ
江原 亜弥美

2009年新卒入社。戸建・流通領域の営業を経験したのち、2年目より編集者として、『スーモマガジン』『月刊ハウジング』『スーモ新築マンション』など様々な領域の住宅情報誌に携わる。2013年10月より現職である『都心に住む』編集部に異動。表紙、海外取材企画、タイアップ企画など、メディアの顔となるクリエイティブディレクションを手掛けている。

読者に“新しい気づき”を提供し、アクションを喚起する。

「読者に“驚き”や“新しい気づき”を提供したいんです。」
そう語る江原はハイクラス層の読者をターゲットにした、東京都心の暮らしを提案する月刊情報誌『都心に住む』の編集者だ。一般的な書籍とは異なり、『都心に住む』をはじめとした情報誌メディアは、本を読んでもらうことだけが目的ではなく、読者の住まい探しをいかにサポートするかが大切だ。
「読者にどんな情報をどう伝えれば、“住まいを買う”“住み替える”といったアクションをしていただけるのか、常に考えています。」
そう語る江原は今期、リクルート住まいカンパニーの情報誌の中から優れた編集物を表彰するエディトリアルコンテストでグランプリと準グランプリをダブル受賞するという偉業を成し遂げた。グランプリを受賞した2014年7月号ではニューヨークのタワーマンションについて特集。
「東京都心ではタワーマンションが急増しているけれど、『都心に住む』の読者には一戸建てや低層マンションの方がいいという方も多いんです。でも、世界トップクラスの都市力をもつニューヨークでは、100年以上も前からタワーマンションが建てられていて、タワーでの暮らしは当たり前。その歴史と、実際にニューヨークのタワーマンションに暮らす人々の生の声を伝えることで、タワーライフの魅力という“新しい気づき”を提供したくて、この企画を立てました。」

徹底的な情報収集が読者を動かす企画を生み出す。

「過去の踏襲ではなく、自分で新しいものを見つけてきてそれを発信したい。」その思いが江原を編集者として急成長させたという。ニューヨーク特集号の時もその思いを胸に、リサーチすることに注力した。
「まず、企画を立てる前に徹底的に下調べをしました。ニューヨークのタワーマンションのことが載っている資料は日本にはあまりないので、国立図書館に行ったり、大学教授の論文を読んだり、現地のコーディネーターさんに本を送ってもらったり。事前にたくさんの情報を収集することが良い企画に繋がるんです。」
十分な情報を得たら、次はどの順番でその情報を読者に伝えるか構成を練る。まずは、ニューヨーカーのタワーライフを紹介し、読者に憧れの気持ちを抱いてもらう。その上で、タワーマンションの歴史や東京都心のタワーライフを紹介し、タワーマンションに暮らす魅力を伝える。このように、どう構成を組むかも編集の仕事において重要な役割を持つ。結果、ニューヨーク特集号は売上部数の目標を達成し、さらに翌月の8月、9月号は売上部数が一気に伸びたという。
「ニューヨークという言葉に惹かれて新規読者が増えたことも、ひとつの要因かもしれませんね。新しい企画で『都心に住む』を知った方が、次も買ってみようと期待してくださる。そういう新しいファンがついてくれるのも嬉しいです。」

編集者という立場だからこそ見えることをカタチにしていきたい。

江原がこの仕事の面白さに気付いたのは、読者の気持ちに触れたことがきっかけだったという。
「自分が表現したもので人の心が動くということを、学生時代にやっていたダンスを通じて実感していたんですが、編集という仕事もまさに同じだと思っています。読者から編集記事の感想をいただくのですが、街の紹介をした時に『こんなに良いところがあるなんて知りませんでした』とか、資産価値の企画をした時に『やっぱり購入しようと思いました』とか『住まい探しに夢が持てました』とか。そういう読者の生の声が寄せられた時に、自分の仕事はちゃんと誰かの役に立っているんだと実感できます。」
読者から寄せられる声に応えたいという思いはもちろん、近頃は、東京都心の不動産マーケットや日本の為にという意識も強くなっているそうだ。
「『都心に住む』の読者は購入される物件の額が大きいので、そういう方々が買い物をしてくれることで経済が潤い、日本のためになると思っています。そのためにも、読者の気持ちが動くような情報を集めて伝え、アクションを起こしてもらうことにもっと向き合おうと意識するようになりました。」
その思いから江原は今、営業とタッグを組み、新規企画の開発にも注力している。
「編集者は、取材を通してカスタマーやクライアント、専門家などの話を誰よりもたくさん聞ける立場にあります。だからこそ、社内の色んな人に私が得た情報を活用してもらいたいし、そういう情報をもとに、さらに新しいことに取り組んでいきたいと思っています。」

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